悪徳商法にダマされそう！返金を成功させる秘策point５

昨年購入した、とある美容系商品についてトラブルがありまして記事にしてシェアします。その商品を購入した決め手は、「効果がなかったら全額返金！」というフレーズ。よほど自信がある商品なのでは？と期待して購入したものの、結果効果なし。堂々と返金請求ができるわけですが、予想通りなかなか返金してもらえませんでした。

その経験のおかげで、悪徳商法でもかなりの高確率で返金してもらえる方法を学んだのでご紹介しますね。

1.まずは販売元に直接交渉

返金請求においてまず一番にすることは、販売元に直接あなたが「効果がなかったので全額返金お願いします」と伝えることです。

ですが多くの場合、いろいろ理由をつけて販売元は返金を拒むでしょう。

その時あなたがすることは、「では消費者生活センターに問い合わせます」という返事をすることです。

 

相手に言いくるめられることのないように、毅然とした態度で落ち着いて返金請求に臨むみましょう！

 

2.消費者生活センターに電話をする。

電話で販売元に宣告した通り、次に地元の「消費者生活センター」に電話相談をしましょう。各自治体に消費者生活センターが設けられていますので、ネットで調べたり役所に問い合わせてみれば電話番号が分かります。

消費者生活センターに電話する時、購入時の契約書や販売レターなど返金条件が記されたものを用意しておきます。ネット上などに契約書が乗っている場合は、そのページを印刷しておくと、後々ウエブページが変更になっても対応できます。

消費者生活センターに電話をする一番の目的は、「返金請求が可能」ということを明確に断定してもらうことです。

「返金請求が可能」という太鼓判をもらったら、自信をもって電話を切ってください。

 

 

3.もう一度販売元に返金請求

今度は、あなたは販売元へ連絡します。そして消費者生活センターより「返金請求が可能」と言われた旨を伝えましょう。

しかし、ここでも販売元は返金を拒む可能性が結構あります。私も実際返金を拒まれました。

ですが、販売元が何と言おうともひるんではいけません。

もしまだ返金を拒まれるようならば「消費者生活センターより、あなたに直接電話してもらいます。」と伝えましょう。

 

 

4.どうにもならない場合は警察へ

販売元が消費者生活センターの電話を拒んだ場合には、最終手段、警察です。

しかし実際にあなたが警察に相談する必要はなく、「どうしても対応していただけない場合には、警察へ届けます」ということを販売元に伝えるのです。

ここまですれば販売元は「この消費者は面倒なヤツだ」と返金対応をしてくれるはずです。

私の場合でも、消費者生活センターに次は警察へ相談する旨を伝えれば、即返金対応してくれました。

警察のワードを出すのは気が引ける・・・と思うかもしれませんが、あなたが正しいことをしているのならば心配いりません。

 

5.とにかく、「面倒な客だ・・」と思ってもらうこと

販売元も警察に通報されてまで返金を拒み、利益を得たいとは思っていないでしょう。大事なのはあなたが「簡単に引き下がらない、面倒な消費者だ」と思ってもらうことです。

販売元は「これは返金した方が早いぞ」と思えばこっちのものなのです。

 

まとめ

いかがだったでしょうか。

この手順を踏めば、およその業者からの返金が成功するでしょう。

（ただし、あなたに非がなかった場合に限ります）

冷静に自分の主張を伝え、この時ばかりは権威の威力を有効に利用しましょう。

業者も、警察に尋問されてまで商売をするつもりはないのです。

 

どうか泣き寝入りだけはゼッタイにせず、がんばってください。